【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年4月〜6月期のJR東海道本線 (東京駅～品川駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は124万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +7.6％( +8.7万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 52 件(１年前(2021年)に比べて -10.3％( -6件/㎡)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 17.5年(昨年 17.9年から -1.9 ％減)。平均専有面積は 62.3 ㎡ (昨年 58.4 ㎡から +6.8 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、専有面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加、築 20 年以内の比較的新しい物件数が増加。
値上がりした駅数は 3 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。東京駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは東京駅で昨年に比べ +21.2 ％、単価は 130 万円/㎡となった。
上位 1 駅(東京駅)は +21.2 ％(単価 +22.7 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(品川駅)は +7.6 ％(単価 +8.6 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 10.3 ％ → 2022年 3.8 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 8.6 ％ → 2022年 5.8 ％)
価格下落要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 10.3 ％ → 2022年 5.8 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新橋駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は142万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +14.1％( +17.5万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 5 件(１年前(2021年)に比べて -54.5％( -6件/㎡)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は122万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +7.6％( +8.6万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 46 件(前年比変わらず)。
| JR東海道本線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 東京駅 | 130万/㎡ (18.3年/40.0㎡) | 107万/㎡ (20.3年/55.0㎡) | - |
| 新橋駅 | 142万/㎡ (22.1年/34.0㎡) | 124万/㎡ (21.5年/35.5㎡) | 136万/㎡ (32.8年/150㎡) |
| 品川駅 | 122万/㎡ (17.0年/65.9㎡) | 114万/㎡ (16.9年/63.9㎡) | 107万/㎡ (15.3年/58.0㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
東京駅 130.0 万/㎡(昨年同期比 +21.2 ％)
東京駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は130万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +21.2％( +22.7万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 1 件(前年比変わらず)。
平均築年数は 18.3年(昨年 20.3年から -9.9 ％減)。平均専有面積は 40.0 ㎡ (昨年 55.0 ㎡から -27.3 ％減)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2021年 7.0 分 → 2022年 6.0 分、-14.3 ％と減少)
品川駅 122.1 万/㎡(昨年同期比 +7.6 ％)
品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は122万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +7.6％( +8.6万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 46 件(前年比変わらず)。
平均築年数は 17.0年(昨年 16.9年から +0.5 ％増)。平均専有面積は 65.9 ㎡ (昨年 63.9 ㎡から +3.1 ％増)。
価格上昇要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 6.5 ％ → 2022年 2.2 ％)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 2.2 ％ → 2022年 6.5 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示