【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年10月〜12月期の東海道新幹線 (東京駅~品川駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は139万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +3.3%( +4.5万円/㎡)と小幅に上昇しています。売買数は 65 件(1年前(2022年)に比べて +12.1%( +7件/㎡)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 19.7年(昨年 18.8年から +4.8 %増)。平均専有面積は 71.5 ㎡ (昨年 66.7 ㎡から +7.1 %増)。
近年の取引物件の特徴は、専有面積 100 平方メートルを超えるゆったり広々とした物件数が大きく増加、築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 2 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。
上位 1 駅(東京駅)は +4.0 %(単価 +5.8 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(品川駅)は +3.3 %(単価 +4.5 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 1.7 % → 2023年 3.1 %)
- 築 40 年を超える高経年物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 8.6 % → 2023年 7.7 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 8.6 % → 2023年 15.4 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった東京駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は149万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +4.0%( +5.8万円/㎡)と小幅に上昇しています。売買数は 3 件(前年比変わらず)。
鉄道路線中、最低値の駅となった品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は139万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +3.3%( +4.5万円/㎡)と小幅に上昇しています。売買数は 62 件(1年前(2022年)に比べて +12.7%( +7件/㎡)と好調に推移しています。)。
東海道新幹線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
東京駅 | 149万/㎡ (17.4年/36.7㎡) | 143万/㎡ (8.8年/58.3㎡) | 119万/㎡ (5.3年/62.5㎡) |
品川駅 | 139万/㎡ (19.8年/73.1㎡) | 134万/㎡ (19.4年/67.2㎡) | 124万/㎡ (16.6年/76.4㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
東京駅 148.7 万/㎡(昨年同期比 +4.0 %)
東京駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は149万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +4.0%( +5.8万円/㎡)と小幅に上昇しています。売買数は 3 件(前年比変わらず)。
平均築年数は 17.4年(昨年 8.8年から +99.0 %増)。平均専有面積は 36.7 ㎡ (昨年 58.3 ㎡から -37.1 %減)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 11.0 分 → 2023年 8.0 分、-27.3 %と大きく減少)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 8.8 年 → 2023年 17.4 年、+99.0 %と大きく増加)
品川駅 138.8 万/㎡(昨年同期比 +3.3 %)
品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は139万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +3.3%( +4.5万円/㎡)と小幅に上昇しています。売買数は 62 件(1年前(2022年)に比べて +12.7%( +7件/㎡)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 19.8年(昨年 19.4年から +2.4 %増)。平均専有面積は 73.1 ㎡ (昨年 67.2 ㎡から +8.9 %増)。
価格上昇要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 9.1 % → 2023年 8.1 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 9.1 % → 2023年 16.1 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示