【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年7月〜9月期の東海道新幹線 (東京駅～品川駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は133万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +7.2％( +8.9万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 43 件(１年前(2022年)に比べて -23.2％( -13件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 19.4年(昨年 17.0年から +14.1 ％増)。平均専有面積は 76.2 ㎡ (昨年 70.6 ㎡から +7.8 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、築 10 年以内の新しい物件数が大きく増加、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。おおむね昨年と横ばい傾向。品川駅は、昨年から 5 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは品川駅で昨年に比べ +7.2 ％、単価は 133 万円/㎡となった。
上位 1 駅(品川駅)は +7.2 ％(単価 +8.9 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(品川駅)は +7.2 ％(単価 +8.9 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 1.8 ％ → 2023年 4.7 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 17.0 年 → 2023年 19.4 年、+14.1 ％と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 3.6 ％ → 2023年 11.6 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 1.8 ％ → 2023年 2.3 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は133万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +7.2％( +8.9万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 43 件(１年前(2022年)に比べて -23.2％( -13件/㎡)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は133万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +7.2％( +8.9万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 43 件(１年前(2022年)に比べて -23.2％( -13件/㎡)と大幅に減少しています。)。
| 東海道新幹線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 東京駅 | - | - | 98.6万/㎡ (19.5年/38.3㎡) |
| 品川駅 | 133万/㎡ (19.4年/76.2㎡) | 124万/㎡ (17.0年/70.6㎡) | 113万/㎡ (16.8年/73.4㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
品川駅 132.9 万/㎡(昨年同期比 +7.2 ％)
品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は133万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +7.2％( +8.9万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 43 件(１年前(2022年)に比べて -23.2％( -13件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 19.4年(昨年 17.0年から +14.1 ％増)。平均専有面積は 76.2 ㎡ (昨年 70.6 ㎡から +7.8 ％増)。
価格上昇要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 1.8 ％ → 2023年 4.7 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 17.0 年 → 2023年 19.4 年、+14.1 ％と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 3.6 ％ → 2023年 11.6 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 1.8 ％ → 2023年 2.3 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示