【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年4月〜6月期のJR豊肥本線 (大分駅～敷戸駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は27.5万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +23.3％( +5.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 47 件(前年比変わらず)。
平均築年数は 22.0年(昨年 25.2年から -12.5 ％減)。平均専有面積は 68.7 ㎡ (昨年 69.5 ㎡から -1.1 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 20 分未満の比較的駅から遠い物件数が大きく増加、駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。ほとんどの駅において下落した。大分駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは大分駅で昨年に比べ +22.5 ％、単価は 27.5 万円/㎡となった。
上位 1 駅(大分駅)は +22.5 ％(単価 +5.0 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(大分駅)は +22.5 ％(単価 +5.0 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2021年 25.2 年 → 2022年 22.0 年、-12.5 ％と減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 4.3 ％ → 2022年 10.9 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2021年 60.0 ％ → 2022年 52.2 ％)
価格下落要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が僅かに減少(全取引物件に占める割合が 2021年 2.2 ％ → 2022年 2.2 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった大分駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は27.5万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +22.5％( +5.0万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 47 件(１年前(2021年)に比べて +6.8％( +3件/㎡)と堅調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった大分駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は27.5万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +22.5％( +5.0万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 47 件(１年前(2021年)に比べて +6.8％( +3件/㎡)と堅調に推移しています。)。
| JR豊肥本線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 大分駅 | 27.5万/㎡ (22.0年/68.7㎡) | 22.4万/㎡ (25.2年/69.2㎡) | 19.8万/㎡ (27.8年/62.9㎡) |
| 滝尾駅 | - | 20.2万/㎡ (24.3年/73.3㎡) | 15.9万/㎡ (24.3年/72.5㎡) |
| 敷戸駅 | - | - | 16.7万/㎡ (22.3年/60.0㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
大分駅 27.5 万/㎡(昨年同期比 +22.5 ％)
大分駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は27.5万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +22.5％( +5.0万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 47 件(１年前(2021年)に比べて +6.8％( +3件/㎡)と堅調に推移しています。)。
平均築年数は 22.0年(昨年 25.2年から -12.8 ％減)。平均専有面積は 68.7 ㎡ (昨年 69.2 ㎡から -0.7 ％減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2021年 25.2 年 → 2022年 22.0 年、-12.8 ％と減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 4.5 ％ → 2022年 10.9 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2021年 57.1 ％ → 2022年 52.2 ％)
価格下落要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2021年 2.4 ％ → 2022年 2.2 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示