中古一戸建て相場の概況
2022年1月〜3月期のJR横須賀線 (東京駅~西大井駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 303万円/坪(91.6万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて +3.0%( +8.7万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 16 件(1年前(2021年)に比べて +128.6%( +9件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 23.4年(昨年 20.3年から +15.2 %増)。平均土地面積は 47.4 坪 (昨年 84.9 坪から -44.2 %減)。平均建物面積は 88.2 坪 (昨年 40.6 坪から +117.0 %増)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 200 平方メートル超の土地面積が非常に広い物件数が大きく増加、築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。
上位 1 駅(西大井駅)は -29.9 %(坪単価 -87.9 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(西大井駅)は -29.9 %(坪単価 -87.9 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2021年 8.9 分 → 2022年 7.1 分、-19.6 %と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 16.7 % → 2022年 35.7 %)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 14.3 % → 2022年 31.2 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2021年 20.3 年 → 2022年 23.4 年、+15.2 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 16.7 % → 2022年 21.4 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった西大井駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 206万円/坪(62.3万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -29.9%( -87.9万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 12 件(1年前(2021年)に比べて +71.4%( +5件/坪)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった西大井駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 206万円/坪(62.3万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -29.9%( -87.9万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 12 件(1年前(2021年)に比べて +71.4%( +5件/坪)と大幅に増加しています。)。
JR横須賀線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
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東京駅 | 125万/坪 (75.1年/12.1坪) | - | 751万/坪 (0年/40.8坪) |
新橋駅 | 789万/坪 (12.5年/28.0坪) | - | - |
品川駅 | 474万/坪 (36.0年/72.6坪) | - | 319万/坪 (44.0年/15.1坪) |
西大井駅 | 206万/坪 (19.2年/51.4坪) | 294万/坪 (20.3年/84.9坪) | 216万/坪 (25.3年/25.4坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
西大井駅 206.0 万/坪(昨年同期比 -29.9 %)
西大井駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 206万円/坪(62.3万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -29.9%( -87.9万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 12 件(1年前(2021年)に比べて +71.4%( +5件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 19.2年(昨年 20.3年から -5.6 %減)。平均土地面積は 51.4 坪 (昨年 84.9 坪から -39.4 %減)。平均建物面積は 85.6 坪 (昨年 40.6 坪から +110.7 %増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2021年 8.9 分 → 2022年 7.8 分、-11.6 %と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 16.7 % → 2022年 40.0 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 33.3 % → 2022年 20.0 %)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 16.7 % → 2022年 20.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示