【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2022年1月〜3月期の近鉄道明寺線 (柏原駅~道明寺駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 71.5万円/坪(21.6万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて +17.9%( +10.9万円/坪)と好調に推移しています。売買数は 8 件(1年前(2021年)に比べて -11.1%( -1件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 26.0年(昨年 25.1年から +3.5 %増)。平均土地面積は 32.6 坪 (昨年 57.0 坪から -42.7 %減)。平均建物面積は 46.9 坪 (昨年 49.2 坪から -4.8 %減)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 100 平方メートルを超えるゆったり広々とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。柏原駅は、昨年から 10 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは柏原駅で昨年に比べ -9.2 %、坪単価は 59.1 万円/坪となった。
上位 1 駅(柏原駅)は -9.2 %(坪単価 -6.0 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(柏原駅)は -9.2 %(坪単価 -6.0 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 22.2 % → 2022年 42.9 %)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 33.3 % → 2022年 57.1 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった柏原駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 59.1万円/坪(17.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -9.2%( -6.0万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 6 件(1年前(2021年)に比べて -25.0%( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった柏原駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 59.1万円/坪(17.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -9.2%( -6.0万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 6 件(1年前(2021年)に比べて -25.0%( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
近鉄道明寺線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
柏原駅 | 59.1万/坪 (30.4年/33.0坪) | 65.1万/坪 (22.1年/62.4坪) | 54.3万/坪 (32.2年/83.2坪) |
柏原南口駅 | 121万/坪 (0年/30.3坪) | - | - |
道明寺駅 | - | 25.1万/坪 (49.0年/13.6坪) | 40.7万/坪 (24.8年/39.7坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
柏原駅 59.1 万/坪(昨年同期比 -9.2 %)
柏原駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 59.1万円/坪(17.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -9.2%( -6.0万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 6 件(1年前(2021年)に比べて -25.0%( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 30.4年(昨年 22.1年から +37.1 %増)。平均土地面積は 33.0 坪 (昨年 62.4 坪から -47.1 %減)。平均建物面積は 51.8 坪 (昨年 53.5 坪から -3.2 %減)。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 25.0 % → 2022年 33.3 %)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2021年 22.1 年 → 2022年 30.4 年、+37.1 %と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 25.0 % → 2022年 66.7 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示