【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2019年7月〜9月期の東海道新幹線 (京都駅~京都駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 179万円/坪(54.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2018年)に比べて -21.1%( -47.8万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2018年)に比べて -75.0%( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 30.0年(昨年 36.5年から -17.8 %減)。平均土地面積は 13.6 坪 (昨年 25.1 坪から -45.9 %減)。平均建物面積は 19.7 坪 (昨年 56.0 坪から -64.9 %減)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 60 平方メートル未満のDINKS・子供が独立した老後世帯を対象とした中規模物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。
上位 1 駅(京都駅)は -21.1 %(坪単価 -47.8 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(京都駅)は -21.1 %(坪単価 -47.8 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2018年 36.5 年 → 2019年 30.0 年、-17.8 %と減少)
- 駅からの平均距離が減少(2018年 9.2 分 → 2019年 7.5 分、-18.9 %と減少)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2018年 33.3 % → 2019年 50.0 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった京都駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 179万円/坪(54.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2018年)に比べて -21.1%( -47.8万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2018年)に比べて -75.0%( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった京都駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 179万円/坪(54.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2018年)に比べて -21.1%( -47.8万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2018年)に比べて -75.0%( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
東海道新幹線 | 現状(2019) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
京都駅 | 179万/坪 (30.0年/13.6坪) | 227万/坪 (36.5年/25.1坪) | 255万/坪 (29.3年/140坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
京都駅 178.9 万/坪(昨年同期比 -21.1 %)
京都駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 179万円/坪(54.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2018年)に比べて -21.1%( -47.8万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2018年)に比べて -75.0%( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 30.0年(昨年 36.5年から -17.8 %減)。平均土地面積は 13.6 坪 (昨年 25.1 坪から -45.9 %減)。平均建物面積は 19.7 坪 (昨年 56.0 坪から -64.9 %減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2018年 36.5 年 → 2019年 30.0 年、-17.8 %と減少)
- 駅からの平均距離が減少(2018年 9.2 分 → 2019年 7.5 分、-18.9 %と減少)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2018年 33.3 % → 2019年 50.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示