【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2019年1月〜12月期の九州新幹線 (熊本駅~熊本駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は34.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2018年)に比べて +49.0%( +11.3万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 55 件(1年前(2018年)に比べて +34.1%( +14件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 14.0年(昨年 22.5年から -37.5 %減)。平均専有面積は 66.6 ㎡ (昨年 69.0 ㎡から -3.5 %減)。
近年の取引物件の特徴は、築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加、築 10 年以内の新しい物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。熊本駅は、昨年から 20 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは熊本駅で昨年に比べ +49.0 %、単価は 34.4 万円/㎡となった。
上位 1 駅(熊本駅)は +49.0 %(単価 +11.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(熊本駅)は +49.0 %(単価 +11.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2018年 22.5 年 → 2019年 14.0 年、-37.5 %と大きく減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2018年 3.1 % → 2019年 29.4 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2018年 59.4 % → 2019年 35.3 %)
価格下落要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2018年 6.2 % → 2019年 2.0 %)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が僅かに減少(全取引物件に占める割合が 2018年 14.6 % → 2019年 14.5 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった熊本駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は34.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2018年)に比べて +49.0%( +11.3万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 55 件(1年前(2018年)に比べて +34.1%( +14件/㎡)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった熊本駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は34.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2018年)に比べて +49.0%( +11.3万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 55 件(1年前(2018年)に比べて +34.1%( +14件/㎡)と大幅に増加しています。)。
九州新幹線 | 現状(2019) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
熊本駅 | 34.4万/㎡ (14.0年/66.6㎡) | 23.1万/㎡ (22.5年/69.0㎡) | 20.6万/㎡ (22.7年/54.7㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
熊本駅 34.4 万/㎡(昨年同期比 +49.0 %)
熊本駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は34.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2018年)に比べて +49.0%( +11.3万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 55 件(1年前(2018年)に比べて +34.1%( +14件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 14.0年(昨年 22.5年から -37.5 %減)。平均専有面積は 66.6 ㎡ (昨年 69.0 ㎡から -3.5 %減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2018年 22.5 年 → 2019年 14.0 年、-37.5 %と大きく減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2018年 3.1 % → 2019年 29.4 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2018年 59.4 % → 2019年 35.3 %)
価格下落要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2018年 6.2 % → 2019年 2.0 %)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が僅かに減少(全取引物件に占める割合が 2018年 14.6 % → 2019年 14.5 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示