【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2021年4月〜6月期の神戸高速神鉄線 (新開地駅~新開地駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は62.0万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2020年)に比べて -9.2%( -6.3万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 7 件(1年前(2020年)に比べて +16.7%( +1件/㎡)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 10.7年(昨年 9.1年から +18.0 %増)。平均専有面積は 34.3 ㎡ (昨年 33.3 ㎡から +2.9 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。新開地駅は、昨年から 10 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは新開地駅で昨年に比べ -9.2 %、単価は 62.0 万円/㎡となった。
上位 1 駅(新開地駅)は -9.2 %(単価 -6.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(新開地駅)は -9.2 %(単価 -6.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2020年 5.2 分 → 2021年 4.0 分、-22.6 %と大きく減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2020年 16.7 % → 2021年 71.4 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2020年 9.1 年 → 2021年 10.7 年、+18.0 %と増加)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2020年 40.0 % → 2021年 14.3 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新開地駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は62.0万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2020年)に比べて -9.2%( -6.3万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 7 件(1年前(2020年)に比べて +16.7%( +1件/㎡)と好調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新開地駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は62.0万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2020年)に比べて -9.2%( -6.3万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 7 件(1年前(2020年)に比べて +16.7%( +1件/㎡)と好調に推移しています。)。
神戸高速神鉄線 | 現状(2021) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
新開地駅 | 62.0万/㎡ (10.7年/34.3㎡) | 68.3万/㎡ (9.1年/33.3㎡) | 28.4万/㎡ (19.6年/65.0㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
新開地駅 62.0 万/㎡(昨年同期比 -9.2 %)
新開地駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は62.0万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2020年)に比べて -9.2%( -6.3万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 7 件(1年前(2020年)に比べて +16.7%( +1件/㎡)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 10.7年(昨年 9.1年から +18.0 %増)。平均専有面積は 34.3 ㎡ (昨年 33.3 ㎡から +2.9 %増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2020年 5.2 分 → 2021年 4.0 分、-22.6 %と大きく減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2020年 16.7 % → 2021年 71.4 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2020年 9.1 年 → 2021年 10.7 年、+18.0 %と増加)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2020年 40.0 % → 2021年 14.3 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示